In this week's special summer issue, we're putting the spotlight on all the season's diverse offerings, with an emphasis on ways to enjoy the summer with less stress.

To do that, we've brought together a range of voices and features reflecting on the spirit of summer, starting...

Thank you so much, President Christ, the Board of Trustees, distinguished alumnae, members of the faculty, devoted parents and friends, and especially the fabulous Smith College class of 2013. Congratulations. You have reached the light at the end of the tunnel. And I'm sure that when you first arrived at...

This week saw the kickoff of Second Term Scandal Season, though the first entrants fall on very different parts of the manufactured scandal vs. real scandal continuum. On the deeply-contrived end is Benghazi -- with supposedly damning White House emails having been altered by GOP leakers....

In this week's issue, Jaweed Kaleem looks at threshold choirs, a growing movement using a capella song to soothe the dying.

"Words are good for many things, but they don't seem sufficient when it comes to death," says Ellen Synakowski, a former academic journal editor and member of a choir...

This week showed how celebration can often go hand-in-hand with desolation. In Bangladesh, a woman was rescued from the rubble of the collapsed garment factory, having been buried alive for 17 days -- even as the death toll passed 1,000. In Cleveland, Amanda Berry, Gina DeJesus...

In this week's issue, Saki Knafo looks at the plight of America's working poor through the eyes of one young man struggling to build a career in the fast food industry.

Lost in the hubbub of each month's job reports is one startling fact, one with major consequences for America's...

"J'ai connu l'échec en tant que politicien", a déjà confié le premier ministre japonais Shinzo Abe. Au cours de son second mandat, il est bien déterminé à éviter les écueils du passé, tout particulièrement au chapitre de la gestion de l'économie stagnante du Japon.

"La croissance future de l'économie...

「私も首相として失敗を経験しました」安倍首相は言った。日本の首相として再度登板した安倍首相は、二度と過去の過ちを繰り返すまいと強い意志をもって、まず、はじめに取り組んだのが、低迷する日本経済の立て直しであった。

安倍首相はこう語った。「金融政策についても財政政策についても、反対者は非常に多くいます。しかし、日本がデフレや景気の悪化、失業率の悪化を改善するには、この道しかないと今でも信じています」。これは欧米諸国の緊縮政策にのっとった経済政策と異なる、まったく違う道を描くことを意味している。

この面会は木曜日の夕方、富士山の絵が飾ってある東京の首相の応接室で、温かい緑茶を飲みつつ実現した。ここにはハフィントンポスト日本版の編集長の松浦茂樹と国際編集長のニコラス・サブロフも同席した。

安倍首相の推し進める政策は「３本の矢」と呼ばれている。（大胆な）金融緩和、（機動的な）財政政策、そして（民間投資を喚起する）成長戦略である。どれか1本では折れてしまうが、3本集まれば無敵なのだ。

安倍氏は首相になるやいなや欧米諸国の歩みと決別し、それまで日銀総裁だった白川方明氏にかわって、財務省出身の黒田東彦氏を任命した。黒田氏はオックスフォードで学んだこともあり、日本がひどいデフレ状態から脱却するためにあらゆる手を尽くす人物だ。

この大胆な政策は、日本国民に好意的に受け止められている。4月21日付の日経新聞によると、その支持率は76％にも上るという。

安倍首相の支持基盤の中で不動の人たちは、彼が擁護してきた「女性たち」である。「現在最も生かしきれていない人材は女性だ」という彼の発言に言及し、どうやって解決していくのか、その方法を尋ねた。「日本においては、育児休業の後、仕事に戻りにくい状況があるので、そこを変えていこうと思っています」と首相は言った。

さらに首相はこう述べた。「先般、上場企業のみなさんにも、少なくとも役員に1人は女性を入れるように要請しました。それは日本人でも外国人でも結構ということにしましたので、アリアナさんにも重役になってくれという要請があるかもしれませんよ」。

「まず、わが自民党の改革からです」と彼は語った。「政権与党として初めて、党三役のうち2人を女性にしました」（そのうち1人は自民党総務会長の野田聖子氏で、ハフィントンポスト日本版のローンチ初日にブログを寄せてくれている）。

私は、それは首相の立場から助言して誘導していくのか、それとも法制化していくのかを尋ねた。首相はそれに対し、「各企業にボランタリーにやっていただきたいということです。しかし、たとえば3年育児休業を取りやすくしたり、育児休業ののち復帰しやすくしたりしている企業については、企業名の公表、あるいは、税制上の対応も含めて検討していきたいと思っています」と話した。

長時間の勤務体系や保育所の整備の遅れによって、女性が産後、仕事を続けることが難しくなっている。「子どもを産むか、仕事を続けるか、どちらかの選択を迫られる厳しい現実がある」と安倍氏は最近語っている。

日本再生のために女性のいっそうの活躍が重要になると同時に、若者の間に広がる失望感を払拭するためにも、経済成長を促し、失業率を改善することもまた重要だと安倍氏は見ている。実際、毎年多くの人が自らの命を絶つ。

「やはり経済状況が悪いことが自殺原因のたいへん大きな要素です。しかし精神的な問題もあります。自殺をする人の多く、6〜7割はうつ病になっているという人もいます。日本ではなかなか精神科にかかりにくいという状況がありますので、医者に行きやすい状況を作っていく必要があると思います」と首相は語った。

私はこう言った。「アメリカでは実は25％の大企業が禅の瞑想などを取り入れ、社員のストレス解消を図っています。こうした日本の伝統的なやり方が日本企業よりもアメリカ企業で早く採用されているのは皮肉な話だと思いませんか」。

首相はこう言った。「確かに皮肉だと思います。アップル創業者のスティーブ・ジョブズ氏も禅を研究していたという話を伺いました。私もこの5年間ほど月に1回、座禅を組みに行っていたのですが、総理大臣になると忙しく行けないのです」。

安倍首相は2007年に健康問題で辞任。潰瘍性大腸炎によってその後、入院を余儀なくされた。「その病気を経験されてから、職務上の日常的なストレスを、どういった方法で緩和しているのですか」と私は聞いた。

すると首相は「自然の中で身体を動かすようにしています。たとえば月に1回ゴルフに行ったりとか。前回は女房と一緒に回りましたけれども、彼女のほうがスコアがよくて、それが返ってストレスになりました」と笑った。

そのほか、今回再度首相になって、前回と変わったところを尋ねたところ、「国民が望む政策と自分が進めようとする政策を併せて進めていく必要があるというのが前回の反省点です」と語った。

こういう思いがあるからこそ、安倍氏はソーシャルメディアを活用することに熱心なのだろう。これは日本の政治家には珍しいことだ。

今までの日本では、選挙の候補者がネット上で有権者に直接メッセージを伝えることは違法であった。これを変えたのが安倍内閣だ。

「法改正のおかげで、これからソーシャルメディアを使って自分の主張を届けることができるようになりました。従来のメディアを通して、自らの声を届けることがとても難しかった今までと比べると、とても重要で意味深い変化です」と私に語った。

安倍首相自身もFacebook、Twitter、そしてLINEを日常的に使って、直接国民と対話を行っている。彼のFacebookのファンは34万人、Twitterのフォロワーは10万人に達している。

「インターネットは双方向ですので、意見に対してある程度のレスポンスをしていくことが大切だと思っています。事実でないことを書けば必ず批判されますし、間違いは指摘されるわけです。私もFacebookで事実を書き間違えると、その日のうちに指摘があります」と彼は言う。

その話になった際に、私はすかさず「ハフィントンポスト日本版で、ぜひブログを開設していただけないでしょうか」と言った。安倍首相はそれに対し、「ぜひ参加させていただきたいと思います」と答えてくれた。「140文字以上でも打ち込めますよ」と私は彼に冗談を言った。

アベノミクスで知られる彼の経済政策は、経済危機から抜け出す唯一の方法は緊縮策しかないと信じている専門家を除けば、国内外で広く支持されている。しかし、憲法改正に関しては米国の官界からも批判と懸念を示されている。この問題について尋ねると、「日本の場合は、まず国会で発議をして国民投票がありますから、まず国民の皆さんに自分の賛否を表していただきたい。ですから、決めるのは国民だ、ということです」と答えた。

しかし、憲法第9条が改正されると、国外における軍事行為が容認され、再びナショナリズムが復活する危険があるという懸念は根強くあり、これはまた、安倍氏の日本経済再生への確固たる努力を乱す深刻な火種となりうる。

これから先、欧米諸国が緊縮政策をしている間に、日本は安倍首相のもと、瀕死状態にある経済を復活させるために果敢な船旅へと出港する。そして彼自身の思いが、リアルタイムで新鮮な言葉となって、Facebook、Twitterで発信されていく。

東京発----Konnichiwa（こんにちは）! 　日本からのご挨拶です。5月7日に始まった、私たちの最新の国際版である「ザ・ハフィントン・ポスト」（ハフポスト）日本版。立ち上げ準備のために日本に滞在して約1週間になりました。

日本は驚くべきところです。その独自性と美しさに圧倒されそうなほどです。幸運なことに、ハフポストの日本での立ち上げは、またとない好時期となりました。今の世界は大きな変遷の時期を迎えています。日本の精神は、あらゆる先進工業国を苦しめているものと同様の、不景気と財政危機によって試されています。

ただし、このような新しい、前例のない困難に対する解決策のいくつかは、最も古くからある日本の伝統の中に見出せる可能性があります。そのことにお気付きの方もいるでしょう。「前に進むためには内側に行かなければならない」のです。日本の方たちは、自らの最も古い習慣に目を向けることによって、非常に現代的な危機を切り抜ける手段を見つけることができるはずです。

世界的な金融危機に見舞われている各国は、国ごとにその状況が異なります。トルストイ風に言えば、「不幸な国にはそれぞれの不幸の形がある」というところでしょうか。日本は、2012年の大部分で不景気が続いた後、年末の3カ月間に入って0.2％というわずかな景気上昇が見られました。日本の失業率は、米国に比べてはるかに低い4.1％ですが、これによって賃金下落やデフレ、低成長といった他の問題がうやむやになっているところがあります。

昨年冬のボーナスは3年ぶりに減少して約4％のマイナスとなり、記録があるうちで3番目に大きな減少でした。

世界経済フォーラムによると、日本の「男女平等指数」は101位でした。キャリアを追求できる職種の新規採用における女性の割合は、わずか12％に過ぎません。

日本が技術の最前線にいる国であるという考えは徐々に時代遅れになりつつある、という印象が広がっています。日本の大手技術企業各社は、世界規模の競争環境でその地位を維持するのに苦労しています。「Tokyo Times」の報告では、日本の技術企業は、かつてのようなトップレベルの才能ある若い人々の就職先として、もはや望まれなくなったと結論付けています。IT関連の人材派遣会社パソナテックの吉永隆一代表取締役社長は、「日本企業で働くことの魅力は失われつつある」と話しています。

日本の新首相である安倍晋三氏は、投資の増加、インフレ目標を設定した金融政策、イノベーションへの障害を減らす構造改革を通じて成長を再開させると約束しました。首相在任100日目を過ぎましたが、72％という高い支持率を維持しています。

日本が直面している特に大きな問題のひとつが人口問題です。昨年は60歳以上の労働者数が300万人を超え、過去最高となりました。65歳以上の労働者数は全国の22％を占め、世界で最も高い割合です。日本は世界のどの国よりも急速に人口が減少している国でもあり、昨年には1950年代に記録を取り始めて以来最大の、約30万人の人口減少となりました。

しかしながら、日本の「アイデンティティ危機」が最も重くのしかかっているのは、アイデンティティを前進させなければならない層、つまり若者たちです。機会や移動の自由が若者たちに与えられない状況が定着してしまったことにより、今の若者は「失われた世代」と呼ばれるようになりました。私がこの1週間で話をした若者の多くは、自分たちが子どもを持たないか、持ってもせいぜい1人と決めたのは、長い労働時間や、出世のための苦しい戦いのせいだと話していました。20歳前後を対象にした調査では、驚くことに、55％を超える男性が自分の妻には外で働いてほしくないと考え、女性の約44％も、家にいたいと考えています。

不安や不確実性、さらに絶望は、日本の自殺率に表れています。20歳前後の自殺者は2007年から250％増加しました。もちろん、この暗い状況は若者だけに限りません。日本全体での自殺率は世界で最も高い水準であり、2012年の自殺者は2万7000人を超えていますが、自殺者が3万人を下回ったのは15年ぶりです。

逆説的なようですが、これらすべての非常に現代的なストレスに対する答えは、最も古い日本の伝統に見つかるはずです。日本はバランスと調和に大きな重点を置く国であり、現在のような、極度に調和の取れていない時期に、日本の方たちが新たな調和と均衡を見出すために役立つ手段は、すべて日本人の周囲ににあるのです。神社仏閣や庭園は至るところにあります。僧侶たちが瞑想しているところを見かけるだけでなく、瞑想に参加する機会も珍しいことではありません（私は京都の南禅寺で5月5日午前8時に体験しました）。

さらに、時には、ごく普通の食事であっても、並外れたパワーが感じられます。場所ごとに決まった方法のしつらえがあり、それぞれのコースが儀式のような美しさで供されるのです。芸術としての生活、つまり小さなことにも感動できる能力を磨くことは、禅の核心です。ハフポストのブロガー、スティーブ・ベイメルは次のように書いています。「テーブルの上の料理、美しい皿、花瓶の花。私たちは、たったひとつのことにでも感動するようにしています。そのことが、我々の意識の中にある潜在的な不満を埋め合わせてくれるのです。...こうしたことが繰り返されることで、蓄積される効果は深遠です」

最も素晴らしいのは、こうした伝統の一部は、現在日本が直面している新たな課題に直接立ち向かうべく、姿を変え続けていることです。2011年、大阪府河内長野市のある寺院では、職を探す若い人たち向けに、講義に加えて座禅、滝行、その他の伝統儀式を行うプログラムを始めました。このプログラムの真の目的は、職を見つけることではなく、

"In qualità di politico so cosa vuole dire fallire". Questo è quanto ha affermato Shinzo Abe, primo ministro giapponese. Ora, al suo secondo mandato alla guida del paese, si dice determinato ad evitare di commettere gli errori del passato, ad iniziare dal come contrastare la stagnazione dell'economia nazionale.

"Il futuro...

El primer ministro japonés, Shinzo Abe, dice que ha "experimentado el fracaso como político". En su segundo mandato como primer ministro del país, está decidido a evitar los errores del pasado, empezando por la forma de abordar el estancamiento de la economía japonesa.

"El futuro del crecimiento económico de Japón...

"I have experienced failure as a politician," Japanese Prime Minister Shinzo Abe once said. In his second round as the country's prime minister, he is determined to avoid the mistakes of the past -- beginning with how to deal with the stagnant Japanese economy.

"The future of Japan's...

Sunday is Mother's Day, one of the year's high points of gratitude. So as we honor the mothers among us (and those no longer among us), there's no better time to tap into that gratitude and draw on the qualities that make mothers such a force for good -- their...

TOKYO -- Konnichiwa! Greetings from Japan, where I've been for nearly a week leading up to yesterday's launch of our latest international edition, HuffPost Japan.

Japan is an amazing place -- almost overwhelming in how singular and beautiful it is. And we are fortunate to be launching...

Konnichiwa! Je suis au Japon depuis vendredi, pour préparer le lancement du Huffington Post Japon. Après quelques nuits de sommeil perturbé, je suis complètement adaptée au 13 heures de décalage, la transition ayant été facilitée par le omotenashi, cette tradition d'hospitalité japonaise légendaire, mais bien réelle. Je suis...

Konnichiwa! Estoy en Tokio desde el viernes pasado, preparando el lanzamiento de The Huffington Post Japan. Después de unas cuantas noches con el sueño desajustado, me he adaptado ya por completo a las 13 horas de diferencia, una transición que ha sido más fácil gracias al espíritu de...

Konnichiwa! Sono a Tokyo da venerdì, pronta per il lancio dell'Huffington Post Giappone. Dopo alcune notti insonni, a causa del cambio di fuso, ora mi sento perfettamente a mio agio... nonostante le 13 ore di differenza. E ciò è stato reso possibile dallo "omotenashi", lo "spirito" della leggendaria ospitalità giapponese....

Konnichiwa! After spending a beautiful weekend in Kyoto visiting temples, meditating, and walking through magnificent Japanese gardens, I'm back in Tokyo for the launch of the Huffington Post Japan. After a few nights of sleep discombobulation, I'm fully adjusted to the 13-hour time difference -- the transition made...

Konnichiwa（こんにちは）!　「ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン」立ち上げに向けて、5月3日から東京に来ています。到着した直後には時差ボケもありましたが、今では13時間の時差にもすっかり慣れました。すぐに馴染めたのは、「omotenashi（おもてなし）の心」のおかげです。日本の伝統だと聞いていましたが、評判通りでした。

さて、私と娘のイザベラ、それに「ザ・ハフィントン・ポスト」（ハフポスト）国際版編集部のメンバーは、秋葉原にあるハフポスト日本版編集部にお邪魔して、こちらの有能なスタッフとともに日本版の立ち上げ準備を進めています。ハフポストがアジアに進出するのは今回が初めてで、一同たいへんな意気込みです。これまで、アメリカのほかにイギリス、カナダ、フランス、スペイン、イタリアの各国版を手がけてきましたが、アジアに初めて進出する今回は、私たちにとって非常に大切な機会となります。

私たちの目標は、成長しつつある世界規模の会話に、世界中からたくさんの声を招き入れること。ハフポスト日本版の立ち上げによって、その目標にまた一歩近づきました。本日から開始したハフポスト日本版は、かつては乗り超えがたいものと考えられてきた地理的、言語的、文化的障壁を、21世紀のメディアがどのように克服していくかを証明します。

ハフポスト日本版を立ち上げられること自体が喜びですが、とりわけ日本は現在、転換期を迎えています。2012年に政権の座に返り咲いた安倍晋三首相は、緊縮財政に関して世界の多くの国で繰り返された過ちの轍を踏まず、「"委縮し続ける経済"に決別」するとの決意を示しています。

2011年3月の地震と津波、その後の原発事故は破壊的な被害をもたらし、その悲劇の爪痕は今なお生々しく残されています。けれども、あの悲劇の後に人々が示したすばらしい回復力と勇気と思いやりの心も、脈々と続いています。

ハフポスト日本版ではこうした重大な出来事を報じるだけでなく、読者の皆さんに対して記事の投稿も呼びかけます。さらに、日本の文化を掘り下げ、その価値を見出していきます。座禅や、（豊かな儀式性や、千利休などの茶人が魅力的な）茶道などの、深く根を下ろした伝統はもとより、もっと変わった風習、例えば「赤ちゃんの泣き相撲」なども取り上げます。

私の個人的に関心のあるテーマのひとつ、睡眠に対する日本独自のアプローチについても、スポットライトを当てることになるでしょう。例えばカプセルホテルや電車で居眠りをする人々の姿も、多くの外国人旅行者が写真つきでブログに報告する驚きの光景です。ハフポスト日本版ではこのほかにも、グルメや本、演劇、映画、旅行、スポーツなど、趣味に関する意見交換の場もご提供します。

日本のメディアには、独特の課題とチャンスがあります。ザ・ハフィントン・ポスト・メディアグループのジミー・メイマンCEOは、「ハフポストの読者のうち、モバイルからのアクセスは、多くの国では20〜25％程度ですが、日本ではだいぶ違う数字になるでしょう。モバイル・インターネットこそが、日本ではインターネットなのです」と語っています。また、世界の新聞発行部数の上位5紙のうち3紙は日本の新聞が占めています。

その一方で、日本ではソーシャルメディアやSNSの利用も盛んです。FacebookやTwitterはもとより、LINEやcommやGREEなどのスマートフォン向けサービスにも人気があります。LINEの開発を率いた森川亮（あきら）氏（現LINE株式会社社長）は、ソーシャルメッセージ・サービスの急速な普及を「ムーブメント」と称し、「それが欧米にも広がっていくことを期待している」と述べています（リンク先WSJ記事の日本語版はこちら）。

とりわけ期待できることは、こうしたネットワーキング・サービスを災害等の対応に役立てることです。現在、災害時の緊急通報にモバイル技術を活用するプロジェクトが進められていますが、これは東日本大震災の際の通信障害を契機としてたち上がったものです。

ハフポスト日本版が今回提携するパートナーとして、朝日新聞社はこの上ない存在です。同社は日本有数の新聞社であるとともに、私たちが確信している、既存のメディアと新興メディア、デジタルと紙の境界が一層あいまいになる「ハイブリッドな未来」が来るという価値観を共有しています。朝日新聞は、1879年1月25日の創刊から1世紀以上にわたって日本の言論の一角を担い、政治経済からスポーツ、さまざまに興味深いサブカルチャーまで、日本の生活のあらゆる側面に漏れなく目を向けてきました。発行部数は朝刊で約770万部近く、夕刊も約290万部を誇ります。2011年からは、有料の電子新聞「朝日新聞デジタル」を立ち上げ、新たな読者層を獲得しています。

朝日新聞社は長年にわたって、文化やスポーツの団体をはじめとする国内のさまざまなグループや事業への支援に力を入れています。また、日本が悲劇に見舞われた困難な時期にはとりわけ、報道機関としてすぐれた働きを見せました。特筆すべきは、2011年の福島原発事故についての徹底した報道と、1980年代後半にリクルート事件を発覚させたスクープ記事でしょう。

日本という国境を超えた視点に立ち、より広い世界へと語りかけるという同社の哲学は、同社の成長をも担ってきました。同社は日本語のほかに、英語、中国語、韓国語でもコンテンツを発信しています。

朝日新聞社は、ジャーナリズムの一角を支えているだけでなく、市民の価値観の礎のひとつにもなっています。朝日新聞社の木村伊量（ただかず）社長は次のように書いています。「独善に陥らず、お互いを尊重しながら、率直に主張をぶつけあうことで、相互理解は深まります。国民に確かな判断材料を提供することによって、民主主義は成熟していくのだと私たちは考えます」。また、1952年に制定された「朝日新聞綱領」は以下の通りです。「一、不偏不党の地に立って言論の自由を貫き、民主国家の完成と世界平和の確立に寄与す。一、正義人道に基いて国民の幸福に献身し、一切の不法と暴力を排して腐敗と闘う。一、真実を公正敏速に報道し、評論は進歩的精神を持してその中正を期す。一、常に寛容の心を忘れず、品位と責任を重んじ、清新にして重厚の風をたっとぶ」

ハフポスト日本版の松浦茂樹編集長は北海道出身。東京理科大学を卒業後、ITおよびメディア関連のさまざまな企業でキャリアを重ねてきました。コンデナスト・ジャパンで日本版『WIRED』の復活を支え、その後はモバイルゲーム企業のグリーで「GREEニュース」を統括、サイトの収益およびトラフィックを増加させました。

ハフポスト日本版開始時には以下のブロガーの皆さんにも参加していただきます。

衆議院議員の枝野幸男氏は、「アベノミクス」として知られる首相の経済政策が、長期化したデフレからの脱却に有効か否かを論じます。同じく衆議院議員の野田聖子氏は、日本の労働力に女性を積極活用する新政策についての希望を語ります。元ミス日本の吉野ゆりえ氏は、希少がんの肉腫（サルコーマ）との闘いについて語り、東京大学大学院教授の渋谷健司氏は、日本の高齢者が健康であり続けるための方策について論じます。

ここ何ヶ月にもわたりアメリカ大陸とアジアをまたがったチームワークによって、このハフポスト日本版の立ち上げを実現させることができました。皆さんと一緒に働けたことは、私にとってこの上ない喜びです。朝日新聞社の木村伊量社長、吉田慎一氏、西村陽一氏、小野高道氏、矢田義一氏、後藤絵里氏には心から感謝を申し上げます。

ハフィントンポスト日本版編集部の皆さん、編集長の松浦茂樹、ニュースエディターの和田千才、トレンドアナリストの永山篤、レポーターの猪谷千香、アソシエイトニュースエディターの千代明弘と宇津宮尚子、ブログエディターの安藤健二と松本香織には深く感謝します。

This week brought evidence that America continues to evolve in positive ways. On Monday, NBA player Jason Collins came out, becoming the first openly gay male athlete in a major sport. Collins' trust in the American people was rewarded, as the response to his revelation was...